
Robot Residual Risk
ロボット残留リスク
ロボット残留リスク(Residual Risk)とは、産業用ロボットや協働ロボットに対してリスク低減措置を実施した後も、完全には除去できずに残っているリスクのことです。
ロボット設備では、安全柵、非常停止装置、安全PLC、速 度制限、衝突検知などの安全対策を実施しても、すべての危険を完全に排除できるとは限りません。
例えば、次のようなリスクが残る場合があります。
・教示作業中のロボットとの接触
・保守作業中の予期しない動作
・ワークの落下
・ロボットハンドによる挟まれ
・停電時の保持力低下
・安全装置の故障
・作業者の誤操作
残留リスクは、ISO 12100 で示される機械安全の重要な概念であり、ISO 10218などに基づくロボットシステムの安全設計でも考慮されます。
重要なのは、残留リスクが存在すること自体が直ちに設備の不適合を意味するわけではなく、そのリスクが十分に低減され、必要な情報が使用者へ伝達されているかどうかです。
ただし、許容できないリスクが残っている場合は、警告表示や教育だけで済ませず、追加の安全対策を検討する必要があります。
■ロボット残留リスクの役割
残留リスクの評価は、安全対策後の設備にどのような危険が残っているかを明確にするために実施します。
主な目的は次のとおりです。
・安全対策の有効性確認
・未解決の危険源の把握
・追加対策の必要性判断
・作業者への危険情報の伝達
・取扱説明書への注意事項の反映
・保守作業の安全確保
・設備変更時の再評価
・労働災害の予防
残留リスクの管理は、設備メーカー、システムインテグレーター、設備使用者が連携して取り組むべき重要な安全管理活動です。
■なぜロボットに残留リスクが発生するのか
ロボットは複数の関節軸を持ち、さまざまな姿勢や速度で動作します。
また、ワークやハンド、周辺設備との組み合わせによって危険の種類が変化します。
例えば、安全柵によって自動運転中の接触リスクを低減できても、保守作業では作業者が柵の内部へ入る必要があります。
協働ロボットでも、接触力を制限する機能があっても、固定物との挟まれや鋭利なワークによる負傷など の危険が残ります。
そのため、ロボット本体の安全機能だけでは、設備全体のすべてのリスクを除去できないことがあります。
■ロボット残留リスクの主な種類
1. 機械的な残留リスク
ロボットアームやハンド、ワークとの接触による危険です。
・衝突
・挟まれ
・巻き込まれ
・ワークの落下
・鋭利な部品との接触
2. 電気的な残留リスク
制御盤や電源装置などに関係する危険です。
・感電
・絶縁不良
・残留電圧
・電気火災
3. 制御システムに関する残留リスク
制御装置や安全関連制御機能に関係する危険です。
・予期しない起動
・センサー故障
・通信異常
・安全機能の故障
4. 非定常作業に関する残留リスク
通常運転とは異なる作業で発生する危険です。
・ティーチング
・段取り替え
・清掃
・点検
・修理
・異常復旧
5. 人的要因に関する残留リスク
作業者の操作や判断に関係する危険です。
・誤操作
・手順の省略
・危険区域への不用意な進入
・保護装置の不適切な無効化
■残留リスクと初期リスクの違い
初期リスクとは、安全対策を実施する前に評価したリスクです。
残留リスクとは、安全対策を実施した後に残るリスクです。
項目 | 初期リスク | 残留リスク |
評価時点 | 安全対策前 | 安全対策後 |
主な目的 | 危険の把握 | 対策後の安全性確認 |
評価対象 | 想定される危険源 | 低減後も残る危険 |
対応 | 安全対策の決定 | 追加対策・情報伝達 |
記録 | リスクアセスメント表 | 対策後評価・残留リスク一覧 |
重要なのは、対策前後の評価を比較し、リスクがどの程度低減されたかを確認することです。
■残留リスクを低減する3ステップ
ISO 12100では、次の優先順位でリスク低減を進めます。
1. 本質的安全設計方策
危険源そのものを除去、または低減します。
・挟まれ箇所をなくす
・鋭利な形状を変更する
・ワーク重量を軽減する
・危険な動作範囲を縮小する
2. 安全防護および付加保護方策
設計だけでは除去できない危険に対して、安全装置などを使用します。
・安全柵
・インターロック
・ライトカーテン
・安全レーザースキャナー
・安全関連速度監視
・非常停止装置
3. 使用上の情報
安全対策後も残る危険について、使用者へ情報を伝達します。
・警告表示
・取扱説明書
・作業手順書
・安全教育
・保護具の使用指示
ただし、警告表示や教育は、本質的安全設計や安全防護の代替にはなりません。
■ロボット残留リスクの評価方法
残留リスクの評価では、一般に次の要素を考慮します。
・危害のひどさ
・危険源への暴露頻度 や時間
・危険事象の発生確率
・危害を回避または制限できる可能性
これらを踏まえ、対策後のリスクが十分に低減されているかを判断します。
例えば、リスクマトリクスなどを用いて、対策前後のリスクを比較する方法があります。
ただし、評価方法や判定基準は設備や組織の手順によって異なります。
また、リスク評価の数値が低くなっただけでは十分ではありません。安全機能が設計どおりに動作することを検証する必要があります。
■協働ロボットの残留リスク
協働ロボットでは、人とロボットが同じ空間で作業するため、残留リスクの評価が特に重要です。
代表的な残留リスクには、次のものがあります。
・ロボットと固定物の間での挟まれ
・ハンドと人体の接触
・ワークの角部による負傷
・重量物の落下
・予期しない起動
・安全機能の設定不良
ISO/TS 15066などを参考に、接触力や接触圧力、人体の接触部位、作業条件などを評価します。
協働ロボットであっても、残留リスクが十分に低減されていない場合には、安全柵や安全センサーなどの追加対策が必要になることがあります。
■ロボット残留リスクの実務例
協働ロボットによるCNC旋盤へのワーク供給を例にします。
作業・状況 | 安全対策 | 残留リスクの例 |
ワーク搬送 | 安全関連速度監視 | 低速時の接触 |
チャックへの投入 | 動作範囲の制限 | 固定物との挟まれ |
ワーク把持 | 把持 確認 | 停電時の落下 |
機械扉の開閉 | インターロック | 保守時の接触 |
ティーチング | イネーブル装置 | 誤操作による接触 |
保守・復旧 | エネルギー遮断 | 残留エネルギーによる動作 |
実際の設備では、これらの残留リスクについて追加対策の必要性を評価し、使用者へ必要な情報を伝達します。
■残留リスクの記録と情報伝達
残留リスクは、リスクアセスメント表や取扱説明書などに記録します。
主な記録項目は次のとおりです。
・危険源
・対象作業
・想定される危害
・実施した安全対策
・対策後のリスク評価
・追加対策の必要性
・残留リスクの内容
・使用者への注意事項
・検証結果
設備メーカーやSIerは、使用者が適切な安全管理を実施できるよう、残留リスク情報を明確に伝達することが重要です。
■残留リスク管理で重要なポイント
1. 非定常作業を含める
自動運転だけでなく、教示、清掃、点検、修理、異常復旧も評価します。
2. ワークやハンドの変更を反映する
ワーク重量や形状、ハンド構造の変更によって残留リスクが変化する場合があります。
3. 安全機能の有効性を検証する
非常停止、安全停止、速度監視、インターロックなどが要求どおりに機能することを確認します。
4. 使用者へ情報を伝達する
警告表示、取扱説明書、作業手順書、安全教育などを通じて危険を共有します。
5. 定期的に見直す
設備変更、事故、ヒヤリハット、作業方法の変更などを契機に再評価します。
■まとめ
ロボット残留リスクとは、産業用ロボットや協働ロボットに安全対策を実施した後も残るリスクのことです。
安全柵、安全PLC、非常停止装置、速度制限などを導入しても、教示、保守、ワーク搬送、異常復旧などの場面では危険が残る可能性があります。
実務では、ISO 12100などを参考に、対策前後のリスクを評価し、必要な追加対策を実施したうえで、残留リスクを使用者へ伝達することが重要です。
FAIRINOなどの協働ロボットを導入する場合も、ロボット本体の安全機能だけに依存せず、ハンド、ワーク、周辺設備を含めた評価が必要です。
残留リスクの適切な管理は、安全性と生産性を両立したロボット自動化を継続するための重要な取り組みです。






